バイク死亡事故の発生状況は?原因や対処方法も解説
令和5年には、全国で508人の方がバイク事故で亡くなっておられます。
令和5年のバイク事故による死者数ワースト1位の都道府県は東京、2位は神奈川、3位は大阪となっています。
バイクでは運転者が無防備な状態にあるため、事故となると致死率も高く、大変危険な事故となります。
この記事では、全国主要都市のバイク死亡事故の発生状況、バイク死亡事故の原因、バイク事故が起こった際の対処法、ご遺族がとるべき対処法などについて解説していきます。
バイク死亡事故の発生状況
全国の発生状況
令和5年の全国の二輪車事故(自動二輪車、原付を含む。以下同様)での死者数は、508人です。
同年の交通事故全体での死者数は2678人となっていますので、交通事故による死者の約19%を二輪車事故での死者が占めていることとなります。
東京の発生状況
主要都市での二輪車事故での死者数は、以下サイトにまとめられています。
これによると、令和5年における東京の二輪車事故での死者数は、44人となっており、全国ワースト1位です。
大阪の発生状況
令和5年における大阪の二輪車事故での死者数は、36人となっており、全国ワースト3位です。
神奈川の発生状況
令和5年における神奈川の二輪車事故での死者数は、41人となっており、全国ワースト2位です。
広島の発生状況
令和5年における広島の二輪車事故での死者数は、20人となっており、全国ワースト8位です。
福岡の発生状況
令和5年における福岡の二輪車事故での死者数は、17人となっており、全国ワースト9位です。
愛知の発生状況
令和5年における愛知の二輪車事故での死者数は、29人となっており、全国ワースト5位です。
京都の発生状況
令和5年における京都の二輪車事故での死者数は、15人です。
バイクレースは死亡事故が多い?
バイクレースでも、死亡事故は起こっています。
例えば、平成29年4月には、練習走行中に1台のバイクがオイル漏れを起こし、後続車7台が転倒し5人が死傷したという事故も発生しています。
出典:サーキット走行中、オイル漏れで後続バイク7台転倒し5人死傷…「整備不良が原因」男を書類送検 : 読売新聞
令和5年8月にも、バイクレーサーの埜口遥希さんが、レース中にクラッシュ事故で死亡しています。
出典:バイクレーサーの埜口選手、レース中のクラッシュで死亡 | ロイター
同じく令和5年8月、バイクレーサーの谷本音虹郎さんもレース中に事故を起こし、翌月に亡くなっています。
出典:23歳のバイクレーサー谷本音虹郎さんがレース中の事故で死去 両親がコメント「約2週間、音虹郎は頑張りました」/スポーツ/デイリースポーツ online
バイクの死亡事故の原因
バイク死亡事故の原因で特徴的なものとしては、主に次のようなものがあります。
①右直事故
右折しようとした自動車が反対方向から直進してきたバイクと衝突する「右直事故」があります。
バイクは車体が小さいため、実際の距離や速度よりも、「遠くにいる、遅い速度で走行している」と見られがちです。
そのため、「まだ右折しても間に合う」と勘違いした自動車の運転手が右折を開始し、事故になってしまうという事態が起こりやすくなります。
ほかにも、バイクが他の車(A車)の陰に隠れて見落とされてしまい、A車が通過したからと右折を開始したところ、後続のバイクと衝突してしまう、ということもあります。
②前方不注視
バイク運転者の視野には、ヘルメットがあることや前傾姿勢で運転することから、左右が狭くなる、路面で視野が占められる割合が比較的多くなる、といった傾向があります。
視野から外れる範囲を十分に確認しないと、前方不注意で事故を起こしてしまうことになります。
③出会い頭の事故
交差点での出会い頭の事故でも、多くのバイク運転者が亡くなっています。
バイク運転者は横方向の視界が狭いため、横方向からやってきた自動車などに気づきにくく、事故になってしまうことがあります。
④工作物への衝突
単独事故では、工作物(ガードレール、信号機など)への衝突事故も多くなっています。
速いスピードでこうした物に衝突すると、十分死亡事故につながる可能性があります。
⑤巻き込み事故
交差点で左折しようとした自動車が、左後方向から来ていたバイクを巻き込んでしまう「巻き込み事故」も起こっています。
特に、乗用車の横や斜め後ろは、乗用車の運転者からは死角となります。
乗用車の運転手が死角となるあたりを直接視認して確認することはもちろん必要ですが、バイク運転者の側も、乗用車の死角に入らないよう気を付け、安全を確保しましょう。
バイク事故の悲惨なニュース
バイク事故の悲惨なニュースも後を絶ちません。
いくつかのニュース記事をご紹介します。
二人乗りのバイクと乗用車が衝突したケース
令和5年10月、島根県松江市の国道で、道路沿いの駐車場から出てきた軽乗用車と道路を直進していた2人乗りのバイクが衝突し、バイクに乗っていた2人(いずれも20歳)が全身を強く打ち、亡くなっています。
出典:車と2人乗りのバイクが衝突 20歳の男女2人が死亡 島根 松江 | NHK | 事故
パトカーに追跡されていたバイクが事故を起こしたケース
令和5年3月、東京都新宿区内の交差点で、バイクと乗用車が衝突し、バイクを運転していた60代の男性が亡くなっています。
バイクは、事故より前に、他の交差点で右折レーンを直進したところをパトカーに見つかり、緊急走行で追跡してくるパトカーから逃走していたところ、上記の事故を起こしました。
事故の際、バイクは、一方通行の道路を逆走しながら交差点に進入し、乗用車と出会い頭に衝突したということです。
この事故では、乗用車を運転していた男性が、自動車運転死傷処罰法違反(過失運転致傷)容疑で現行犯逮捕されています。
出典:パトカー追跡中のバイクが事故、運転手死亡 一方通行逆走して衝突か:朝日新聞デジタル
「右直事故」でバイク運転者が死亡したケース
交差点を直進しようとするバイクと右折しようとする乗用車が衝突する「右直事故」も数多く発生しています。
令和6年2月にも、広島県広島市の国道上で、右折しようとした乗用車と、対面方向から直進してきていたバイクが衝突し、バイクの運転者が死亡した事故がありました。
出典:【事故】右折車と直進バイクが衝突、バイクの男性が死亡 広島市安佐南区の国道54号 | 中国新聞デジタル
帰らぬ人となった芸能人
芸能人の中にも、バイク事故で帰らぬ人となった方がおられます。
俳優の萩原流行さんは、平成27年4月、路上で倒れている状態で見つかり、病院に搬送されましたが間もなく亡くなられています。
萩原さんのそばにはバイクが倒れていたことから、萩原さんがバイクを運転している際に何らかの原因で転倒したものと見られています。
出典:バイクで死亡の男性、俳優の萩原流行さんか 警視庁、身元確認急ぐ – 産経ニュース
歌手・俳優だったYOSHIさんも、令和4年11月、バイクを運転中にトラックと衝突し、亡くなられました。
参考:YOSHIKIさん追悼「彼の才能は飛び抜けていた」「まさか遺作に…」 プロデュースのYOSHIさん(19)が交通事故で急死|FNNプライムオンライン
バイク事故への対処法
安全運転を心がける
運転者が無防備になってしまうバイクでの事故は、起こってしまうと重大な結果につながりかねません。
最も良いのは、バイク事故を起こさないようにすることです。
そのため有効な対策としては、以下のようなものが考えられます
危険予測について知る
事故防止のためには、実際に事故になった(又はなりかけた)事例を知り、バイクでの走行にどのような危険があるのか予測する危険予測の精度を高めることが有効です。
交通事故のニュースを見る際などにも、どのような原因で事故が起きたのかに注意してみることで、自分も同様の状況に陥りそうになった場合に事故を避けることができる可能性が高まります。
警視庁も、HP上で危険予測トレーニングを公開しています。
参考:危険予測トレーニング
自分自身の運転経験の中でも、もう少しで事故になりそうだったこと(「ヒヤリハット」)があれば、なぜ事故になりかけたのか、どうすれば同じことを繰り返さずに済むのかを考え、記憶に留めておくことが有効です。
交通規則を守る
信号、速度制限、一時停止など、道路の走行時には守るべき交通規則がたくさんあります。
これらの規則をしっかりと守ることが、事故から自分の身を守ることになります。
バイクを運転しているときは、交通規則を守って走行するようにしましょう。
車両の整備をする
車両の整備不良も、事故の原因になる可能性があります。
例えば、ブレーキパッドなどの交換を怠っていると、ブレーキの効きが悪くなり、事故につながるおそれがあります。
バイクについては、きちんと整備を行うようにしましょう。
バイク用プロテクターを使用する
ヘルメットについてはバイクに乗る際着用が義務付けられていますが、これに加え、胸部や腹部などを保護するバイク用プロテクターを着用していると効果的です。
ジャケットやパンツに内蔵されているタイプもありますので、使いやすいものを探してみましょう。
ドライブレコーダーを付ける
バイクにもドライブレコーダーを付けておくと、あおり運転対策になります。
バイク運転中に他車からあおり運転をされると大変危険です。
ドライブレコーダーを外から見て分かるように付けておけば、あおり運転対策となり、事故に遭う可能性を減らすことができます。
それに加え、危うく事故になりかけた「ヒヤリハット」があった場合にも、ドライブレコーダーがあることで、自分の運転を客観的に振り返ることができるようになります。
そのようにすることで、安全運転への意識を高めることができるといった効果も出てきますので、事故の可能性がさらに下がってくることが期待できます。
バイクやヘルメットに取り付けるドライブレコーダーもありますので、一度検討してみることをお勧めします。
事故を起こしたら警察に連絡を
どれだけ気を付けていても、交通事故を起こしてしまうことはあります。
もし交通事故を起こしてしまったら、すぐに警察に連絡し、被害者を救護しましょう。
これらの義務を怠って現場を離れてしまうとひき逃げになり、道路交通法違反の罪(救護義務違反、報告義務違反)に問われてしまいます。
しかも、事故直後に警察への届け出をしていないと、交通事故証明書を発行してもらうことができなくなる可能性があり、その後保険会社に支払いを請求することになった際にも大きな支障が生じかねません。
交通事故、特に人身事故を起こしてしまうと、ひどく動揺し、すぐにその場から逃げたくなる気持ちになってしまう場合もあるかと思います。
しかし、そこで逃げてしまうと、被害者の方は、状況によっては適切な治療を受けられないまま路上で亡くなってしまうこともあります。
人身事故を起こしてしまった場合に被害者を救護し、警察に報告するのは、ハンドルを握って運転する者の責任です。
この責任から逃げ出してひき逃げをしてしまうと、罪も重くなる上逮捕される可能性も上がり、自分の人生を壊してしまうことになりかねません。
まずは車やバイクを停止させ、気持ちを落ち着かせ、勇気を出して状況に対処するようにしましょう。
相手方の情報を確認する
交通事故に遭ってしまったら、事故の相手方の情報を確認しておきましょう。
相手車両が途中で逃げてしまう場合に備え、相手の車のナンバーを控えておくと良いです。
相手方の氏名、住所、連絡先も聞いておきましょう。名刺などをもらっておくと有効です。
加えて大事になるのが、相手方が加入している自動車保険の保険会社の情報です。
相手方の自賠責保険については、交通事故証明書に記載されるので簡単に調べられます。
しかし、自動車保険の保険会社については、相手方から聞いておかないと調べることが難しくなります(弁護士に示談交渉を依頼すれば、弁護士会照会を使って調べてもらうことは可能です。)。
相手方の自動車保険会社については、なるべく聞いておくようにしましょう。
加害者をはじめとした関係者から話を聞く際には、録音をしたり、メモを取ったりして、なるべく記録に残しておくようにしましょう。
ドライブレコーダーの画像を確認・保存する
ドライブレコーダーを付けている場合は、画像を確認し、消えてしまわないように保存しておくようにしましょう。
事故により本体が破損してしまった場合でも、画像は残っている可能性がありますので、本体や記録媒体(SDカードなど)を確認し、必要に応じて警察にも提出しておくようにしましょう。
目撃者の連絡先を確認する
もし事故の目撃者が現場にいれば、住所、氏名、電話番号などの連絡先を聞いておけるとよいです。
目撃者の連絡先が分かっていれば、後日、事故の状況や過失割合について相手方との間で争いになった場合に、目撃者に見たことを聞くことができますし、裁判になった場合に証人になってもらえるようお願いすることもできるようになります。
ただ、近年は個人情報を他人に話したがらない人も増えましたので、いきなり住所などを聞き出すのは難しいかもしれません。
せめて、メールアドレスや電話番号、LINEなどの連絡先を交換するだけでも、全く連絡先が分からないよりは良いので、無理のない範囲で頼んでみましょう。
どうしても連絡先を教えてくれない場合は、警察の捜査に協力してくれるように、ということだけでもお願いするようにしましょう。
病院へ行く
交通事故の被害に遭い、少しでもケガをした可能性がある場合は、なるべく早く病院に行きましょう。
軽い打撲だから・・・と病院に行かずに済ませていると、後日痛みが強くなるなど思わぬケガがあった場合に、治療が遅れて重大な結果を招いてしまうおそれがあります。
その上、ケガと事故の因果関係を疑われ、賠償金の請求が難しくなることも十分あり得ます。
交通事故によってケガをしたかもしれない場合には、なるべく早く病院を受診し、必要な検査を受けるようにしましょう。
保険会社に連絡する
交通事故の当事者になったら、自分が加入している自動車保険会社に速やかに連絡しましょう。
自分には一切過失はなく、相手が全ての責任を負うべきだ、と思う場合でも、保険会社への連絡はしておきましょう。
そうしないと、後日自分の側にも過失があったとされた場合に、保険金をスムーズに受け取ることが難しくなります。
人身傷害保険、車両保険、示談代行サービスなどについての案内も必要に応じて受けることができますので、自分の加入している自動車保険会社への連絡は忘れないようにしましょう。
当事務所では、交通事故の当事者になったときにどうすればよいかを簡単にご覧いただける交通事故クイック診断のページを設けております。
簡単な質問に答えるだけでご利用いただけますので、関心がおありの方は、以下のページからぜひ一度お試しください。
ご遺族はどうしたらいい?
事故に関する情報を確認する
身近な方が交通事故の被害に遭った場合、まずは事故に関する情報を確認しましょう。
- 事故現場はどこか
- 事故が起こった日時はいつか
- どのような状況で事故になったのか
- 被害者に過失はあったのか
- 加害者はだれか
といったことについて、警察や加害者から確認しましょう。
被害者が話すことができる間に会うことができたのであれば、可能であれば、被害者の言い分を直接聞いておくことができると良いでしょう。
被害者の方が亡くなってしまった後では、被害者の言いたかったことが分からなくなり、被害者の思いを代弁することもできなくなってしまいますので、できれば話の出来るうちに、被害者の言いたいことを聞いておけるのが望ましいです。
事故に関する話を聞く場合は、後日証拠とすることができるよう、できれば録音をしておきましょう。
録音が難しい場合でも、少なくともメモは取っておくようにしましょう。
保険会社に連絡する
被害者が亡くなったことは、保険会社にも早めに連絡しましょう。
被害者から保険会社への最初の連絡が済んでいない場合には、事故があったことや事故の状況、加害者の情報なども伝えましょう。
保険会社からは、人身傷害保険や車両保険の利用、示談代行サービスなどについて案内があるでしょう。
ほかにも、「被害者が死亡している場合、四十九日が終わったころに相手方の保険会社から連絡が来て、本格的な示談交渉が始まることが多い」といった今後の流れについても、話があることが多いと思われます。
死亡事故直後に取るべき対応については、以下のページでも詳しく解説しています。
交通事故にくわしい弁護士に相談する
交通事故の被害に遭った場合は、示談交渉を行う必要があるため、なるべく早く、交通事故にくわしい弁護士に相談しましょう。
被害者が亡くなるなど重大な被害が生じている場合はなおさらです。
交通事故での示談交渉では、相手方の保険会社から示談案を提示されることが多いのですが、この示談案は、多くの場合、被害者やご遺族の方にとって十分な内容とはなっていません。
被害者やご遺族の方が適正で十分な補償を受けるためには、示談交渉を弁護士に依頼し、弁護士基準で算定した損害賠償額を請求する必要があります。
加えて、示談交渉の際には、不用意に書類にサインをしないなど、気を付けるべきポイントがたくさんあります。
こうしたポイントについても、弁護士に早めに依頼していれば随時教えてもらうことができます。
早くから交渉を弁護士に任せることで、治療や生活の立て直しに専念することも可能になります。
交通事故での示談交渉を弁護士に依頼することの重要性、信頼できる弁護士の選び方については、以下のページをご覧ください。
当事務所でご提供している死亡事故のご遺族へのサポートにつきましては、以下のページをご覧ください。
バイクの死亡事故についてのQ&A
バイクの交通事故の死亡率は?
自動車の場合の致死率は0.41%であることと比較すると、自動二輪車の場合で約3.5倍、原付の場合で約1.4倍の致死率となっています。
自動車 | 自動二輪車 | 原付 | 自転車 | 歩行中 | その他 | 総計 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
死者 | 870 | 343 | 92 | 339 | 955 | 11 | 2610 |
死傷者 | 213,378 | 22,913 | 16,032 | 68,140 | 38,195 | 553 | 359,211 |
致死率 | 0.41% | 1.50% | 0.57% | 0.50% | 2.50% | 1.99% | 0.73% |
出典:道路の交通に関する統計 交通事故の発生状況 年次 2022年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口 (状態別死者、重傷者、軽傷者数の推移)
まとめ
今回の記事では、バイク死亡事故の全国での発生状況をご紹介し、バイク事故への対処法、バイク事故のご遺族がするべきことなどについて解説しました。
バイクは身近な乗り物ですが、無防備な状態で乗るため、事故を起こすと重大な結果につながりかねません。
そのような結果を避けるためには、未然にバイク事故を防げるように心がけることが一番です。
しかし、それでも不幸にして事故に遭ってしまうことはあります。
交通事故に遭ってしまったときには、なるべく早く交通事故問題に詳しい弁護士に相談してみましょう。
弁護士に相談し、示談交渉などを依頼すれば、弁護士から随時必要なアドバイスをもらうことができますし、相手方の保険会社とのやり取りを弁護士に任せ、治療や生活の立て直しに集中することもできます。
当事務所でも、人身被害の生じた事故を集中的に取り扱う人身傷害部を設け、交通事故でケガをされた方や、無念にも亡くなられてしまった方のご遺族を日々サポートしています。
弁護士費用特約を利用してのご依頼もお受けしています。
交通事故の被害に遭われた際は、ぜひ一度当事務所まで、お気軽にご相談ください。