ディープフェイクアダルト動画を作成したら罪になる？

執筆者：弁護士　杉原拓海

弁護士法人デイライト法律事務所　弁護士　　保有資格 / 弁護士・3級ファイナンシャルプランナー

更新日:2020年12月4日

ディープフェイク技術とは

人工知能（AI）の技術の進歩に伴い、「ディープフェイク」という技術が発展しているのをご存知でしょうか。

これは、AIの深層学習機能を利用して、複数の動画を掛け合わせ、被写体の顔を加工したり、別人のものにすり替えたりすることを可能にする技術です。

近時、このディープフェイクの技術を用いて、女優やアイドルの顔をアダルト動画に合成し、あたかもその女優などが出演しているかのような動画を作成する行為が問題視されています。

こうした行為については具体的にどのような罪が成立するのでしょうか。

 

 

どのような罪が成立するのか

①女優などに対する名誉毀損罪

まず、アダルト動画に顔を合成された女優などに対し、刑法上の名誉毀損罪（刑法230条）が成立する可能性があります。

女優がアダルト動画に出演したかのような印象を与える動画を公開することは、それ自体当該女優の社会的評価を低下させうる行為といえ、上記の罪が成立するのです。

名誉毀損罪については、こちらをご覧ください。

 

②アダルト動画の制作者に対する著作権侵害

また、既存のアダルト動画に別の女優などの顔を合成することは、アダルト動画制作者の著作権を侵害する行為にあたると考えられます。

この場合、10年以下の懲役又は1000万円以下の罰金が科される可能性があります（事案によっては、懲役刑と罰金刑の両方とも科される場合もあります）。

なお、 上記はディープフェイクを用いたアダルト動画を作成・公開した者について成立しうる罪ですが、こうした動画にアクセスできるURLを、自らが運営するサイト上に掲載した場合も、著作権を侵害したとみなされ、3年以下の懲役もしくは300万円以下の罰金が科される可能性があります（事案によっては両方とも科される可能性もあります）。

令和2年4月より施行された改正著作権法により、自らがディープフェイクを用いたアダルト動画を作成したわけではなくとも、著作権侵害が認められるようになったのです（改正著作権法120条の2第3号）。

また、こうしたアダルト動画にアクセスしやすくするためのまとめサイトを運営していたことが発覚した場合も、著作権侵害があったとみなされ、5年以下の懲役もしくは500万円以下の罰金が科される可能性があります（改正著作権法119条2項4号。こちらについても、事案によっては両方とも科される可能性があります）。

著作権法の罰則については、こちらからどうぞ。

 

 

実際に逮捕されるのか？

近時、こうした行為を行った者が、実際に逮捕される事案も発生しています。

心当たりがある場合は、捜査機関への発覚よりも前に自首を行うことで、身体拘束を回避できる可能性があります。

また、前科を回避したいと考えるのであれば、被害者との関係で示談交渉を行うことが考えられます。

名誉毀損罪、著作権侵害のいずれも、親告罪とされており、告訴がなければ公訴提起ができませんので、示談を成立させて告訴を取り下げてもらうことができれば、前科がつくことを回避できるのです（刑法232条1項、改正著作権法123条1項）。

第百二十三条　第百十九条、第百二十条の二第三号及び第四号、第百二十一条の二並びに前条第一項の罪は、告訴がなければ公訴を提起することができない。

なお、名誉毀損の被害者は女優などの著名人であり、示談交渉を行うとすれば、被害者が所属する芸能プロダクションを介して行うことになると考えられます。

ですが、女優やアイドルなどといった職業は、イメージの低下が日々の業務に致命的な影響を与えかねません。

そのような特殊な業界に身を置く中で、上記のような被害に遭った本人の被害感情は、極めて強くなると考えられます。

ですので、そもそも被害者本人が、示談には応じないという意向を示す可能性は高いといわざるを得ません。

また、所属する女優などの社会的評価を低下させたことに対する損害も大きく、そもそも被害者本人の意向にかかわらず、芸能プロダクションが示談交渉のテーブルに着くかどうかすらも不透明といえます。

また、アダルト動画の制作者との関係でも、示談交渉を行う余地はあるかもしれません。

しかしながら、こうした著作権侵害に関し、企業としては断固とした態度で臨まれることも十分に想定されます。

そのため、この場合も、そもそも示談交渉のテーブルに着くことすら拒否される可能性は決して低くないといえるでしょう。