盗撮しました。防犯カメラで犯人特定されますか？【弁護士が解説】
防犯カメラ等によって、後日、盗撮の罪が発覚する可能性があります。
盗撮とは
盗撮とは一般に、承諾を得ることなく他人の容姿を無断で撮影することをいいます。
盗撮行為を規制しているのは、性的姿態撮影等処罰法（撮影罪）及び各都道府県が定めている条例（迷惑防止条例）となります。
撮影罪について詳しい解説はこちらをご覧ください。
盗撮（迷惑防止条例違反）について詳しい解説はこちらをご覧ください。
盗撮は後日発覚する可能性がある
盗撮行為を被害者に気づかれた場合に、逮捕を免れようと逃げてしまう方がいます。
逃げた方は、その時は逮捕されずに済み一安心するのですが、その後冷静になり、犯罪が発覚するのではないかと不安な日々を送ることになります。
そしてその不安は、現実となる可能性があります。数ヵ月後に、被疑者が特定され、警察から声がかかることがあるのです。
発覚する経緯は多岐に渡りますが、そのうちの1つとして、防犯カメラを手掛かりとして発覚する場合が考えられます。
防犯カメラは盗撮の犯人を特定するための道具として、非常に強力です。
近年は、街中や駅で防犯カメラを設置していない場所の方が珍しいといえます。
そのため、街中で盗撮をしてしまった場合、ほとんどの事件で盗撮の瞬間を捉えた防犯カメラ映像があるものと考えておいた方がよいでしょう。
盗撮行為が被害者や周囲の目撃者に気付かれたものの、その場では捕まらなかったというような場合には、被害者や目撃者の証言を頼りに犯行現場付近の防犯カメラから犯人の特定を行うことになります。
多くの防犯カメラは、その映像のみで犯人が誰かを特定できるほど鮮明には映りませんが、そのような場合であっても、複数の防犯カメラ映像に犯人と思われる人物が写っていれば、その映像を追っていくことで居所を特定するということもあるようです。
例えば、駅の防犯カメラに犯人が写っていれば、どの駅で降りたのかを追跡することによって、犯人がどの地域で活動している人物なのかが分かります。
そうして地域を絞って犯人と思われる人物にたどり着き、被疑者が特定されるというわけです。
防犯カメラ映像から居所を特定する捜査には相当な時間を要するので、犯行から数ヶ月経った後になって、突然警察が家にやってくるということは十分に考えられます。
逮捕を回避するためにどうすればいい？
至る所に設置されている防犯カメラによって、事後的に犯行が発覚する可能性は低いといえない状況にあります。
ご家族がいらっしゃる場合、警察が突然家に来ることで、家族に犯行が発覚するおそれもあります。
盗撮等の犯罪発覚を恐れている方には、自首を検討するとよいでしょう。
自らが犯した盗撮の事実から目を背けることは本人のためにならないこと、自首することで盗撮という犯罪行為からしっかりと足を洗う機会ができること、自首による刑罰の軽減が期待できることが主な理由です。
また、自首を行うことで、警察が突然家に来る可能性を低くすることができるので、家族に犯行が知られてしまうリスクを低減させることや不安な気持ちから解放されることも期待できるでしょう。
自首をお考えの方は、まずは刑事事件専門の弁護士に相談されると良いでしょう。
また、弁護士が自首に同行し、逮捕の必要性が低いことを説明することで、逮捕を回避できる可能性があります。
まとめ
以上、防犯カメラによる盗撮犯人の特定可能性について、詳しく解説しましたがいかがだったでしょうか。
現在は、防犯カメラ等によって、事後的に身元が特定され、逮捕される可能性があります。
突然の逮捕を回避するために、自首することも検討するとよいでしょう。
何度も盗撮を繰り返してしまい、止められなくなってしまったという方は少なくありません。
盗撮を気づかれずに済んだ方や、気づかれたが捕まらずに済んだという方であっても、どこかでけじめを付けなければ、いつか盗撮が発覚してしまうでしょう。
また、中には、盗撮をやめられずに悩んでいる方もいらっしゃることと思います。
刑事事件専門の弁護士は、警察に発覚してしまいそうな事件について、より良い解決を目指すことはもちろんですが、二度と同様の犯罪を行わないようにしてほしいとの思いから、再犯防止のための治療案内も行ってくれるところもあります。
盗撮事件を起こしてしまった方は、まずは刑事事件専門の弁護士にご相談されることをお勧めいたします。
この記事が刑事事件でお困りの方にとってお役に立てれば幸いです。
なぜ刑事事件では弁護士選びが重要なのか
