下着泥棒の実態｜検挙の可能性・罰則や今後の対処法

監修者：弁護士　宮崎晃

弁護士法人デイライト法律事務所　代表弁護士保有資格 / 弁護士・税理士・MBA

　　

更新日:2025年4月17日

下着泥棒は、他人の下着を盗む犯罪ですが、性的な関心によって行われる特殊な窃盗です。

下着泥棒を犯してしまった場合、単に法的制裁を受けるだけでなく、社会的な信用の失墜や、家族関係の悪化、就職・就学の機会喪失など、人生全般にわたり重大な影響を受けることになります。

また、下着泥棒の実態や対策を知ることは、この種の犯罪を未然に防ぐ上でも重要です。

この記事では、下着泥棒について、その実態や手口、逮捕後の流れ、社会的リスク、対応策、被害防止策などを弁護士が解説します。

下着泥棒とは？その実態について

下着泥棒とは、他人の下着を無断で持ち去る行為を指し、法的には「窃盗罪」にあたります。

下着泥棒は、主に性的な関心のために行われる犯罪です。

日常使用する下着を被服費節約のために万引きする行為は、下着の泥棒行為ではあるものの、一般的には下着泥棒には含めません。

下着泥棒は、財産を盗んで金銭的に得をしようという通常の窃盗とは一線を画するものであり、「色情ねらい」と呼ばれることもあります。

下着泥棒の被害は、金銭的には安価にとどまるケースが多いものの、被害者にとっては深刻なプライバシー侵害であり、強い不安を与える行為です。

 

下着泥棒の手口

下着泥棒の手口には、いくつかの典型的なパターンが存在します。

 

ベランダや庭先からの窃盗

下着泥棒で特に多いのが、住宅の庭先やベランダなどに干してある洗濯物から下着を盗むという手口です。

洗濯物は、乾燥させるために長時間にわたって戸外にさらされるという特徴があります。

それだけ犯行可能なタイミングが多い上に、これを盗み取る行為は、ものの数秒で完了してしまいます。

防犯カメラや警備員などを警戒しなければならない通常の万引きなどと違って、下着泥棒は非常に犯行が容易な犯罪といえます。

また、洗濯物を干す行為は日常的なものであり、何度も反復して行われます。

このため、犯行の対象として狙いをつけられやすいという特徴もあります。

 

コインランドリーでの窃盗

洗濯物の窃盗としては、ベランダだけでなく、コインランドリーで盗みが行われることもあります。

コインランドリーでは、洗濯・乾燥を終えるまでに長時間がかかります。

このため、洗濯機等が動いている間に、一時的に退店して時間をつぶすという利用の仕方も普通です。

また、コインランドリーは、利用客でごったがえしているということがさほど多くなく、閑散としていることも珍しくありません。

このようなことから、コインランドリーの乾燥機等から下着を盗み取るというケースがあります。

 

住居内に侵入しての窃盗

洗濯物以外では、個人宅に侵入してタンスや引き出しから下着が盗まれることもあります。

このようなケースは、下着を盗まれることに加えて、自宅の様子を盗み見られるということで、より強いプライバシー侵害が発生します。

また、犯人と被害者が鉢合わせた場合に暴行等に発展するおそれがあるなど、被害の拡大が懸念されるタイプの犯行です。

 

更衣室からの窃盗

下着泥棒は、オフィスや学校などの更衣室に侵入して行われることもあります。

このパターンでは、複数の被害者が同時に発生する可能性があります。

 

下着泥棒の検挙率

令和5年では、下着泥棒（色情ねらい）は4,837件の認知件数中、2,514件が検挙されており、検挙率はおよそ52パーセントとなります。

参考：令和6年版犯罪白書　1－1－2－2図、1－1－2－4図｜法務省ホームページ

 

下着泥棒をする人の心理

下着泥棒に及ぶ人々の心理的背景は複雑であり、さまざまな要因が絡み合っています。

 

性的関心

下着泥棒の多くのケースは、下着に対する性的な関心（フェティシズムや性的嗜好）を動機として行われます。

このような動機による犯行では、他人の下着、特に異性の下着を手に入れることで性的な満足を得ようとする心理が働いています。

 

衝動性

下着泥棒は、衝動的・突発的に行われることがあります。

たまたま下着が干してあるところが目に入り、周囲に誰もいないことからつい盗んでしまったというパターンの犯行です。

このような犯行の心理は、「出来心」「魔が差した」などと表現されることがあります。

 

ストーカー

下着泥棒は、ストーカー行為の一環として行われることもあります。

この場合は、たまたま発見した下着を突発的に盗むのとは異なり、特定の被害者に対する執着に由来する犯行となります。

 

スリルの追求

窃盗行為は、その物を手に入れることよりも、盗みに伴うスリルを感じるために行われることがあります。

このような動機での犯行は、必ずしも性的な関心に基づくものではなく、「禁じられた行為」を行うことの興奮を追い求めて行われるという特徴があります。

 

 

下着泥棒で成立する犯罪と法定刑

下着泥棒は、法的には「窃盗罪」という犯罪にあたります（刑法235条）。

参考：刑法｜e-Gov法令検索

下着泥棒は、財産的な利益を得るためではなく、性的な欲求を満たすために行われる特殊な泥棒です。

とはいえ、他人の物を盗むという本質的な部分では異なりませんので、下着泥棒でも窃盗罪が成立するのです。

窃盗罪の罰則は、「10年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金」です。

また、物干し場がある庭やベランダなどに侵入して犯行に及んだ場合、住居侵入罪も成立する可能性があります（刑法130条）。

住居侵入罪の罰則は、「3年以下の拘禁刑又は10万円以下の罰金に処する」と規定されています。

ただし、「侵入して盗む」といったように、複数の行為が目的とそのための手段の関係にある場合には、より重い方の罪で処罰するものとされています（刑法54条1項）。

侵入を伴う下着泥棒では、住居侵入罪が成立する場合であっても、科される刑罰としては、より重い窃盗罪の罰則で処罰されることになります。

 

 

下着泥棒で逮捕された後の流れ

下着泥棒は窃盗事件ですので、下着泥棒で逮捕された場合、一般的な刑事事件と同様の流れで手続きが進みます。

以下、逮捕から裁判までの流れを段階的に解説します。

 

①逮捕

容疑者として疑わしい人物が特定されると、必要に応じて警察は逮捕を行います。

逮捕は、逮捕状を取得して行うのが原則ですが、現行犯であればその場で逮捕されます。

逮捕が行われると、容疑者は警察によって拘束されます。

 

②送検

警察は、逮捕した容疑者を48時間以内に検察に送致します。

これが「送検」と呼ばれるプロセスです。

その後、検察官は容疑者を引き続き拘束する必要性を判断します。

 

③勾留

検察官が裁判所に勾留を請求し、裁判官がこれを認めた場合、最大で20日間の勾留が可能となります。

この間に集められた証拠を基に、検察官が容疑者を起訴するか不起訴にするかを決定します。

 

④起訴・不起訴の決定

捜査の結果に基づいて、検察官が容疑者を起訴するかどうかを判断します。

起訴されれば裁判が行われ、不起訴の場合はここで手続きが終了となります。

 

⑤裁判・判決

容疑者が起訴されると、刑事裁判が行われます。

裁判では、被告人の罪状について裁判所が審理を実施し、有罪か無罪かの判断を下します。

有罪の場合、拘禁刑や罰金などの刑罰が言い渡されます。

逮捕の流れの詳細や、逮捕を防ぐ方法についての詳しい解説は、以下のページをご覧ください。

 

 

下着泥棒のリスク

下着泥棒は窃盗罪という犯罪であり、犯した場合には法的制裁はもちろん、社会生活全般に深刻な影響を及ぼすリスクがあります。

ここでは、下着泥棒を犯した際に直面する可能性のある様々なリスクについて詳しく解説します。

下着泥棒を犯すことで生じるリスクは、多岐にわたります。

逮捕や服役といった刑事的なリスクだけでなく、職場や学校での立場、家族関係、将来の就職など、人生のあらゆる面に長期的かつ深刻な影響を与える可能性があります。

以下では、下着泥棒を犯した場合に直面する主なリスクについて、具体的に見ていきましょう。

 

逮捕されるリスク

下着泥棒を犯した場合、逮捕されるリスクは非常に高いと言えます。

近年は、防犯カメラの普及により、従前に比べて犯人特定の確率が大幅に上昇しています。

また、下着泥棒は、単に財産上の損害を与えるにとどまらず、被害者に強い精神的不安を与え、生活の平穏を害するタイプの犯罪です。

このような犯罪は、被害者の暮らしを回復し地域の安全を維持するという意味で、警察としても摘発の必要性を強く認識するものといえます。

一度逮捕されると、上述した刑事手続きの流れに従って捜査が行われ、勾留も含めると、最大で3週間程度の身柄拘束が続くことになります。

この間、外部との連絡は制限され、仕事や学業にも大きな支障が生じます。

逮捕の流れや逮捕を防ぐ方法についての詳細は、以下のページをご覧ください。

 

刑務所に服役するリスク

下着泥棒で逮捕・起訴された場合、実際に刑務所に服役するリスクも無視できません。

下着泥棒は、性的衝動をきっかけに行われることから、犯行が繰り返される傾向のある犯罪です。

犯行を多数繰り返している場合や、同種の前科がある場合などは、特に実刑判決となる可能性が高まるでしょう。

窃盗罪の法定刑は、10年以下の拘禁刑または50万以下の罰金です。

実際の服役期間は2〜3年程度となる事案が多いとはいえ、それでも逮捕・勾留と比べると、格段に長期間の拘束といえます。

それだけの期間社会から隔絶されると、出所後の就職や社会復帰にも困難が伴います。

一時的な衝動や欲求から犯した犯罪が、長期にわたって人生に影響を与える可能性があることを認識する必要があります。

執行猶予を獲得し、実刑を回避する方法については、以下のページをご覧ください。

 

会社を解雇されるリスク

下着泥棒で逮捕されると、現在勤務している会社から解雇などの処分を受ける可能性があります。

多くの企業では、従業員が刑事事件に関与した場合の対応について就業規則に明記しています。

犯罪行為が、たとえ業務と直接関連しない私生活での出来事であっても、会社の信用や評判を損なったという理由で、懲戒の対象となることがあり得ます。

仮に実刑判決を受けて服役することになれば、物理的に勤務の継続が不可能となります。

また、執行猶予付きの判決であっても、有罪判決を受けたこと自体が会社の信用を傷つける行為として、懲戒解雇の理由となることがあります。

下着泥棒は社会的な体裁が悪い犯罪であるため、会社からの処分が厳しいものとなることも想定されます。

逮捕を会社に知られたくない場合の解説については、以下のページをご覧ください。

 

再就職への影響

刑事事件で逮捕され、特に有罪判決を受けた場合は、前科がつくことになり、再就職にも影響が出るリスクがあります。

前科については、履歴書に賞罰欄がある場合は、前科を記載する必要があります。

一方で、賞罰欄がない場合は記載の必要はないとされていますが、面接などで質問された場合には正直に答えることが求められます。

仮に前科を隠して入社し、後にそれが発覚した場合は、経歴詐称として処分される可能性があります。

特に、実刑判決を受けて服役した場合は、履歴書上に空白期間が生じることになります。

この期間について質問されると、前科について説明せざるを得なくなる場合もあるでしょう。

刑事事件で逮捕されたことは、一時的な不利益にとどまらず、長期的なキャリア形成にも影響を及ぼす可能性があることを認識する必要があります。

 

学校を退学処分となるリスク

学生が下着泥棒で逮捕された場合、所属する学校から退学処分を受けるリスクがあります。

多くの教育機関では、学生が刑事事件を起こした場合の対応について、学則や校則で規定しています。

学校からの処分は諸事情を考慮して決定されますが、停学処分にとどまらず、退学勧告や退学処分となることもあり得ます。

学生時代の退学処分は、その後の進学や就職にも長期的な影響を与えることがあり得るため、リスクは軽視できません。

逮捕を学校に知られたくない場合の対応については、以下のページをご覧ください。

 

家族にバレて関係が悪化するリスク

下着泥棒で逮捕されると、家族にバレて関係が悪化するリスクがあります。

犯罪の容疑者として身柄拘束された場合は、警察から家族への連絡が行われることが一般的です。

下着泥棒で逮捕された場合、その事実が家族に知られることを避けるのは困難であり、家族との信頼関係が根本から覆される可能性があります。

特に、下着泥棒は単なる窃盗ではない性的要素を含む犯罪であるため、パートナーに強い衝撃と不信感を与えます。

ケースによっては、離婚や破局に至ることもあり得るといえるでしょう。

また、子どもがいる場合は、子どもの健全な生育や心理状態にも悪影響を及ぼす可能性があります。

下着泥棒は、犯罪の中でも、特に家族との関係を破壊しやすい性質があるといえるでしょう。

犯罪を家族に知られたくない場合の対応については、以下のページをご覧ください。

 

実名で報道されるリスク

下着泥棒には、メディアによって実名で報道されるリスクもあります。

日本では、成人の犯罪報道について法律上の規制はなく、報道するかどうかは基本的に各報道機関の判断に委ねられています。

事件の内容や社会的影響、容疑者の社会的地位、あるいは他のニュースの状況などの要素によって、報道される可能性は変動します。

下着泥棒は、被害額としては小さいものの、住民に強い不安を与える犯罪であることから、報道の対象となることも考えられます。

現代のメディア環境では、従来の新聞やテレビだけでなく、インターネットニュースやソーシャルメディアの普及により、情報拡散の速度と範囲が格段に広がっています。

一度ネット上に掲載された情報は長期間残り続け、検索によって簡単にアクセスできることから、実名報道の影響は以前と比べ物にならないほど大きくなっています。

このような状況では、実名報道のリスクは単なる一時的な不名誉にとどまらず、生涯にわたって影響を及ぼす可能性のある重大な問題といえるでしょう。

事件が報道されるか否かについての解説は、以下のページをご覧ください。

 

 

下着泥棒を犯してしまったときの対応

下着泥棒を犯してしまった場合、その後の行動によって刑事処分や社会的影響が大きく変わる可能性があります。

ここでは、そのような状況に陥った際の適切な対応について解説します。

 

弁護士同行で自首をする

下着泥棒を犯した後、逮捕される前に進んで自首することは、法的にも有利に働く可能性があります。

自首することは、反省の態度を示す有利な情状として考慮されるのが一般的です。

また、逃亡のおそれがないことを示すものでもあるため、逮捕される可能性が低下することも期待できます。

ただし、単独で警察署に出向いて自首すると、予期せぬ不利益を被る可能性があります。

取り調べで思いがけない発言をしてしまったり、適切でない自白を求められたりすることがあるためです。

そこで自首の際は、弁護士同行での自首をおすすめします。

弁護士は依頼者の法的権利を守るとともに、適切な自白の範囲や取り調べへの対応方法についてアドバイスできます。

不利益な状況を招かないためにも、自首を検討する場合は、まず刑事事件に精通した弁護士に相談し、状況に応じた対応策を相談することが重要です。

自首を弁護士に依頼するメリットについては、以下のページをご覧ください。

 

被害者との示談交渉を成功させる

下着泥棒の罪に問われた場合、被害者との示談交渉を成功させることは、その後の刑事手続きにおいて有利に働く可能性があります。

示談とは、加害者が被害者に謝罪し、被害の賠償を行うことで、被害者から許しを得る手続きです。

示談が成立すると、検察官の起訴・不起訴の判断や、裁判所の量刑判断において、情状酌量の材料として考慮されます。

特に初犯の場合、示談の成否が起訴猶予になるか否かの分かれ目となることも少なくありません。

しかし、下着泥棒の被害者は精神的なショックを受けていることが多く、直接の謝罪や交渉が困難な場合があります。

また、不適切な表現や態度で示談交渉を行うと、かえって被害者の感情を害し、示談が成立しない原因となることもあります。

このような場合、弁護士による示談交渉が効果的です。

弁護士は法的知識と交渉経験を活かし、被害者や被害者側の弁護士と適切にコミュニケーションを取ることができます。

示談交渉における弁護士選びの重要性については、以下のページをご覧ください。

 

刑事事件に強い弁護士に依頼する

下着泥棒では、刑事事件に強い弁護士に依頼することも重要です。

刑事事件に強い弁護士は、捜査段階から裁判段階まで、依頼者の権利を守り、最善の結果を導くための支援を行います。

特に、下着泥棒のように示談交渉が必要となる事件においては、刑事事件に強い弁護士によるサポートは非常に重要となります。

刑事事件に直面した際は、できるだけ早い段階で弁護士に相談することが望ましいです。

初期対応が適切であるほど、その後の展開に良い影響を与える可能性が高まります。

刑事事件における弁護士選びの重要性については、以下のページをご覧ください。

 

 

下着泥棒被害の防止策

下着泥棒の被害を防ぐためには、日常生活の中でいくつかの防犯対策を講じることが効果的です。

下着泥棒の基本的な対策のひとつは、洗濯物の干し方を工夫することです。

下着類は外から見えにくい場所に干す、室内干しを活用する、乾燥機を使用するなどの方法が考えられます。

やむを得ず屋外に干す場合は、下着類を内側に、外側には他の洗濯物を配置するなどの工夫も効果的です。

また、コインランドリーを利用する際は、洗濯・乾燥中はできるだけその場を離れないようにしましょう。

やむを得ず離れる場合は、短時間にとどめることが望ましいです。

 

 

下着泥棒の被害に遭ったときの対処法

下着泥棒の被害に遭った場合、適切な対応をすることで二次被害を防ぎ、犯人の検挙につながる可能性が高まります。

下着泥棒の被害に気づいた際の最初の対応としては、警察への通報が挙げられます。

下着泥棒は窃盗事件ですので、被害者として被害届を出すことで、警察に捜査のきっかけを与えることができます。

警察への通報だけでなく、日常の防犯対策を強化することも重要です。

下着泥棒をきっかけに、さらなる被害へとエスカレートすることがないよう、戸締まりなどの確認を慎重に行うようにしましょう。

また、下着泥棒の被害にあうと、再度犯行のターゲットとされることもあり得ます。

再度の被害が心配される場合には、個人向けの防犯カメラの設置を検討してもよいでしょう。

防犯カメラが設置してあると、次の犯行があったときに、その映像が犯人逮捕の決め手となることもあります。

 

 

下着泥棒についてのQ&A

発覚前であるのにあえて自首したということは、真摯に反省しているものとして有利に考慮される可能性が高まるためです。

特に、弁護士同行での自首は、取り調べへの対応をスムーズに進める上で効果的です。

自首を検討する場合は、まず刑事事件に詳しい弁護士に相談することをお勧めします。

 

下着泥棒は、財産的な犯罪であるとともに、一種の性犯罪とみることもできます。

安心して生活するためにも、下着泥棒の被害は警察に届けることが望ましいといえます。